インプラント治療は生命保険も適用できない!負担を減らす方法とは?

失った歯を補う選択肢として、機能性や審美性の両方で優れているのがインプラント治療です。インプラントは永久歯に次ぐ第3の歯ともいわれています。

しかし、ブリッジや部分入れ歯などと比べると、高額な費用がかかるのがデメリットです。そこで、インプラント治療の費用詳細や保険に関すること、費用を抑えるための対策についてご紹介します。

インプラント治療に保険は適用できる?

一般的に虫歯や歯周病などの治療では保険が適応されますが、インプラント中は保険適用外となります。そのため、全額自己負担となることから費用負担が大きくなってしまうのです。

先天性疾患による原因などによってインプラント治療が必要な場合は保険が適応とされることがあります。しかし、それ以外の虫歯や歯周病などで歯を失ってしまった場合、保険は適用されないものと考えておきましょう。

生命保険の「先進医療保険」は受けられる?

インプラント治療には、生命保険の先進医療保険も適用されません。生命保険の中には先進的な医療技術・先進医療による治療を受けた場合に保険金が支払われる保険があります。

先進医療として認められるのは、厚生労働大臣によって認められた医療技術・治療法です。ですが、通常のインプラント治療は先進医療には分類されないため、保険も適応できません。

インプラント治療に保険が適用される可能性があるケース

インプラント治療の中には、保険が適用されるケースもあります。こちらは、虫歯や歯周病、加齢による歯茎の衰えなどではなく、主に先天性疾患などが原因で治療をするケースです。

具体的にどのような場合に保険適用が認められる可能性があるのかご紹介しましょう。

特定の条件を満たしている場合

インプラント治療で保険を適用するためには、いくつかの条件を満たしていなければなりません。

まず、インプラント治療を行う目的に関する条件です。先天性の疾患によって顎骨の1/3以上が欠損している場合や、顎骨が形成不全である場合などは保険適用の対象となることがあります。

事故や病気などが原因で顎骨が欠損したような場合も適用となる可能性が考えられます。

これらの条件を満たした上で、インプラント治療の保険適用が可能な歯科医院施設で治療を受けることが条件です。保険適用の歯科医院施設の条件としては、以下のようなものが定められています。

  • 入院用ベッドが20床以上ある病院の歯科または口腔外科
  • 歯科・口腔外科で5年以上治療経験があるか、3年以上のインプラント治療経験がある常勤医師が2名以上配置されている
  • 当直の体制がしっかりと整備されている
  • 医薬品や医療機器などは安全に取り扱い、使用するための体制が整備されている

これらの条件を満たしている病院となると、大学病院などが該当します。自分が保険適用の対象となる場合は、上記を満たした歯科医院施設で治療を受けましょう。

ケガ・病気の治療が目的としてインプラント治療で入院する場合

病気またはケガの治療目的でインプラント治療を行うため入院した場合、入院給付金の支払い対象となることがあります。こちらについては保険会社に確認しましょう。

先進医療として認められている「インプラント義歯」の場合

通常のインプラント治療は先進医療も対象外ではありますが「インプラント義歯」の場合は先進医療として認められています。

そのため、国が定めている条件を満たしている方がインプラント義歯治療を受ける場合は保険の対象です。

インプラント治療費負担を少しでも安く抑えるために

通常のインプラント治療は保険の対象となりません。そこで、治療費負担を抑えるため、分割・ローン支払いを選択する方法や医療費控除について解説しましょう。

分割・ローン支払いをする

インプラント治療は高額であるため、多くの歯科医院では分割やローンでの支払いに対応しています。どのような支払方法が用意されているかは歯科医院によって異なるので、まずは相談してみましょう。

医療費控除をする

医療費控除とは、1年間で10万円以上の医療費を支払っている場合、所得税が減額される制度のことをいいます。インプラント治療は保険の対象外ではありますが医療費控除の対象です。

ただし医療費控除を受けるためには自分で確定申告が必要なので、注意しましょう。

費用については事前に良く確認を

インプラント治療は保険適用外となるため、総合的にどの程度の費用がかかるのか事前に確認しておかなければなりません。治療にかかる費用だけでなく、定期的にメンテナンスにも通わなければならないため、こちらも費用の確認が必要です。

先天性の疾患によって治療を受けるなど、条件を満たしていれば保険が適応されることもあるので、自分の場合は適応されるか確認してみましょう。

保険が適応されない場合も医療費控除を申請するなどして、できるだけ費用負担を抑えてみてください。