インプラントを抜く必要があるケースと費用相場を解説

インプラントは非常に寿命が長く、数年から数十年使えるとして人気があります。ですが、ごくまれにインプラントを抜かなければならないケースがあるのです。

そこで、どのようなトラブルが発生した場合にインプラントを抜く必要があるのか、その際、どのような治療が行われることになるのかについてご紹介しましょう。抜くときにかかる費用についても解説します。

インプラントを抜く必要があるケースとは?

インプラントを抜かなければならない主なケースは、そのままではインプラントを快適に使い続けられない場合です。代表的ケースとして、以下の6つが挙げられます。

インプラント周囲炎が重症

細菌感染によってインプラントの周囲で炎症が起こってしまうのが「インプラント周囲炎」です。

初期症状がほとんどなく、気づいた時にはインプラントを抜かなければならないほど症状が悪化していたようなケースもあります。

インプラント周囲炎の主な原因はケア不足であるため、セルフケアやメンテナンスに力を入れておかなければなりません。

インプラント周囲炎関連のトラブルについては『インプラント周囲炎とは?原因と対策について』で詳しくご紹介しています。

インプラントが周囲組織を損傷した

埋入したインプラントが周囲の組織を損傷したなど、インプラントを抜かなければ解決しないような問題が発生することがあります。

例えば、神経に触れてしまいしびれや麻痺がある、上顎洞粘膜が傷ついて細菌感染が起こってしまったなどです。

インプラント自体に炎症が起こった

埋入したインプラントが細菌に感染してしまい、トラブルを引き起こすこともあります。炎症の程度がひどい場合、インプラントを抜くなどして対応しなければなりません。

インプラントが破損した

インプラントは非常に強度があるのですが、硬いものを噛んだ、強い衝撃が加わったなどの理由から破損してしまうことがあります。

被せ物である人工歯部分のみが破損した場合は被せ物だけを交換できることもありますが、インプラント自体を抜かなければならないケースもあります。

金属アレルギーが発症した

インプラントで使われている金属はアレルギーの心配が少ないチタンなのですが、すべての方にチタンアレルギーがないとはいえません。

治療後に金属アレルギーを発症した場合は基本的にインプラントを抜くことになり、再治療も難しくなります。

噛み合わせが重度に悪い

インプラントを抜かなければ対応できないほど、噛み合わせが悪化してしまうケースもあります。軽度のものであれば抜かずに対処することも多いのですが、判断は医師によって異なります。

インプラントを抜く方法

インプラントを抜くことになった場合、再度外科手術が必要です。基本的に局所麻酔で手術することになり、具体的な手術の内容は時間経過とともに歯を支える骨が減少してしまう「骨吸収」が起こっているかどうかによって変わります。

骨吸収が起こっている場合は、インプラントを露出させ、そのまま摘出することが多いです。骨が残っている場合、メスで歯肉を切開したうえでインプラント周囲炎の骨を薄く削り、隙間を作ってインプラントを摘出します。

インプラントを抜く場合の費用相場

費用は保険適用の場合とそうでない場合で大きく異なります。インプラント治療は保険適用外の自由診療なのですが、合わなくなったインプラントを摘出するようなケースで、なおかつ条件を満たしていれば、保険が適用可能です。

治療を受けたのとは異なる歯科医院で摘出する、摘出前にレントゲン画像を撮影しておくなどの条件が定められています。

保険適用となった場合の費用は、骨を削る必要がない場合で4,600円(3割負担の場合は1,380円)、削る必要がある場合は6,900円(3割負担の場合は2,070円)で、この他に初診料や再診料、レントゲン撮影費用などがかかります。

保険が適用されない場合、これらが全額自己負担になります。しかし、保険適用外の自由診療は歯科医院で独自に費用を設定できるため、実際にはこれ以上高くなるケースも珍しくありません。

具体的な費用についてはよく確認しておいたほうが良いでしょう。費用に関することだけでなく、治療の詳細や今後の再治療などについて気になること、不安なことなどがあればしっかり確認しておくことが重要です。

費用や手術内容はケースによって異なる

インプラントを抜く必要があるケースなどについてご紹介しました。インプラントに何らかの不具合が発生しているからといって、必ずしも摘出手術が必要になるわけではありません。抜くことなく対処できる場合もあります。

ただ、抜かなければ根本的な解決にならない場合もあるので、手術が必要か、どのような手術を行うことになるのかなどは担当医師に良く確認しておいたほうが良いでしょう。

費用についても保険が適用になるケース、ならないケースで変わってくるので、確認してみてください。